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レポート公開|国内認知症最前線レポート―予防、診断、治療

グローバル・カルテットでは、さまざまなテーマで自主調査レポートを公開しています。 第26回は「市場分析レポート|国内認知症最前線レポート―予防、診断、治療 」をお届けします。


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市場分析レポート|国内認知症最前線レポート―予防、診断、治療 (全9ページ / 約1.3MB)

目的・背景

高齢化とともに認知症の患者が増加している。日本における「認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究」によると 2020 年の 65 歳以上の高齢者の認知症有病率は 16.7%、約 602万人となっており、6 人に 1 人程度が認知症有病とされている。また、認知症患者数はさらに増加するといわれており 2025 年には 730 万人へ増加し、65 歳以上の 5 人に 1 人が認知症を発症すると推計されている。長期化するコロナ禍で運動や人との交流が減り認知機能低下の進行が早まる可能性が高いと懸念する専門家も多い。認知症は本人では気づきにくく、家族や周りの人が異変に気づき病院へ受診、診断に至ることが多いため、コロナ禍によって長期的に人と会わない生活が続くことによって発見が遅れるケースもあるという。
本レポートでは高齢化社会の波とともに深刻化する認知症について、新薬の開発状況からスタートアップの取り組みまで認知症の最前線を詳しく解説していく。

目次

■認知症とは?
認知症の分類/認知症患者人口とその推移

■認知症治療における課題(新薬開発の遅れ)

■認知症の予防、診断、治療最前線
企業事例:予防・診断/治療

■まとめ

【リサーチャー紹介】

松田 有美/Yuumi Matuda
立命館大学 法学部卒業。
大学卒業後エコノミストグループのシンガポール駐在員として新卒入社。 ヘルスケアシンクタンク部門にて市場アナリストとしてアジア諸外国の医療市場や各疾患・治療域について一次・二次データを用いた市場リサーチ、定性・定量データ分析及び報告書作成に従事。3年間で100件以上のリサーチプロジェクトに携わる。 現在グローバル・カルテットのヘルスケア市場調査案件に従事する他、フルタイムフリーランスとして戦略コンサルティングファームや外資系シンクタンクから依頼を受け製薬メーカーや医療機器メーカーの BtoB 、BtoCの市場調査や分析を担当。
※松田紹介記事はこちら

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