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レポート公開｜デジタル治療を活用した糖尿病治療（前編）―デジタル治療市場を牽引する米国の市場動向―
グローバル・カルテットでは、さまざまなテーマで自主調査レポートを公開しています。 第54回は「市場分析レポート｜デジタル治療を活用した糖尿病治療（前編）―デジタル治療市場を牽引する米国の市場動向― 」をお届けします。
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テーマ
市場分析レポート｜デジタル治療を活用した糖尿病治療（前編）―デジタル治療市場を牽引する米国の市場動向― （全12ページ / 約2.8MB）
目的・背景
2021年の国際糖尿病連合(IDF)の発表によると、世界で糖尿病とともに生きる人の数は5億3,700万人にまで増加している。これは2019年の推計から16％(7,400万)増加しており、いまや世界の成人の10人に1人が糖尿病といわれる。
糖尿病患者が増加する一方で、国民医療費に占める糖尿病医療費の増加や合併症発症のリスク、医療業界の人手不足による十分な治療が受けられなくなる恐れ、糖尿病治療薬の不足等の問題が生じている。2018年度の日本の国民医療費は43兆円超であるが、そのうち糖尿病の医療費は1兆2,059億円を占める。薬効別売上金額も毎年数％ずつ伸び続けており、2020年度では糖尿病治療剤は抗腫瘍剤に次いで2位となっている。
また、糖尿病をもつ人が、効果的な治療をタイムリーに受けられないと、心臓病、脳卒中、腎不全、失明、下肢切断などの深刻で命を脅かす合併症のリスクが高くなる。これらの糖尿病合併症は、生活の質(QOL)の低下と医療費の増加をもたらす。
糖尿病治療薬であるGLP-1 受容体作動薬 については、薬の原材料費や配送料が高騰している中、糖尿病医療以外の目的で使用されていることにより、一部の製剤において限定出荷といった事態が生じている。GLP-1受容体作動薬のみならず、さらなる薬品の不充足が相次ぐことも不安視されている。
このように、糖尿病治療を取り巻く環境には様々な問題が生じている。一方で、デジタル技術や通信技術、センサー技術、AIなどの急速な進歩によって糖尿病治療のデジタル化も進んでおり、上述で挙げた様々な問題を解決しようといった動きも活発になってきている。特にデジタルヘルス市場を牽引する北米では、糖尿病向けのデジタル治療が進んでおり、医師の処方有無に限らず幅広い選択肢の治療方法が提供されている。
本レポートは前後編の2部に分けて連載する。前編では、先進国（G7）のなかでも糖尿病人口（20～79歳が対象）が最も多い米国に着目し、米国の糖尿病のデジタル治療の普及状況および主要企業の事例について取り上げる。後編では日本国内の糖尿病の概況、デジタル治療の普及状況、企業事例について取り上げ、今後日本国内でもデジタル治療が拡がる中で課題となるものについて考察する。本レポートでは、2型糖尿病 を前提として執筆するものとする。
目次
（前編・本レポート）
- イントロダクション
- 糖尿病の概況
- デジタル治療とは？
- 米国の糖尿病のデジタル治療の概況
- まとめ
目次
（後編・次回レポート）
- イントロダクション
- 日本の糖尿病およびデジタル治療の概況
-日本国内の糖尿病の概況
-糖尿病と医療費との関連性
-日本国内のデジタル治療の概況
-デジタル治療導入にあたって重視される点と課題 - まとめ
【リサーチャー紹介】
R.Y
桜美林大学 リベラルアーツ学群卒業。
日系小売企業の海外新規店舗開発チームにて、契約関連業務や市場調査業務に4年従事し、現在は育休中につき、グローバル・カルテットにて社会人インターンとして参画。前職の銀行系コンサルティングファームでは、日系企業のタイ進出を現地でサポートする業務、現地市場調査にも従事。
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▼連載
「市場分析レポート｜デジタル治療を活用した糖尿病治療（後編）―日本国内のデジタル治療市場動向と今後の課題―」
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